2、3年「超高層ビル症候群」についての報道は影を潜めている。これはいかなることが起きているのであろうか。
これはあくまで噂だが、高層マンションと住民の健康被害との因果関係が証明されると困る人々--具体的には建築業界や不動産業界が、メディアに圧力をかけている、との説がある。スポンサーの撤退を恐れて、報道を自粛しているのでは、ということだ。
「では外国はどうなのか」という声が聞こえてきそうだが、実は我が国よりよっぽど「超高層ビル症候群」に対する法整備が進んでいるのだ。米国サンフランシスコやワシントンでは、新たに建設される高居住宅に高さ制限が設けられているし、フランスに至っては、1973年に高層住宅の建設そのものを禁止している。極めつけはイギリスで、なんと育児をしている世代は4階以上に住まないように法規制されているというのだ。
古くからの景観を守るという意図もあるだろうが、健康被害を見据えていることは間違いなさそうだ。各国の反応を見ていると、やはり「超高層ビル症候群」は都市伝説ではなく、リアルな”そこにある恐怖”であるようだ。