ソーラーシステムって元取れるのですかね

元は十分に取れるでしょうね。太陽電池パネルの寿命は２０年以上はありますから。あとはどれくらいの効率で元が取れるかでしょうね。太陽電池の値段もありますが、家庭用電気料金と電力会社の電力買い取り価格に負う所は大きいですね。
これに関しては今後の進展に前向きですね。風力発電が安定的に稼働できる場所はヨーロッパと違い日本では限られますから。
あとは住宅の効率もありますね。太陽電池は高気密高断熱＋オール電化住宅との組み合わせで真価を発揮します。

>>162
ソーラー信者+高高信者+オール電化信者(エコキュート信者)というのはある意味最強の
スペックオタクの組合せですね。

ソーラー嫌いは技術革新に取り残されたオヤジ状態なのかも知れませんね。

ソーラーパネルはタイプによって(?)は固定資産税が余分に掛かるものが
あるいうことですが、どの程度増額になるんでしょうか?
それから定期点検等の費用はどの程度かかるんでしょうか?(メンテフリー?)

屋根と一体型の埋め込みタイプは固定資産税が上がるようですね。
定期点検等はパネルは基本的にフリーということです。周辺機器ではパワーコンデンサーが１０〜１５年に一度交換と聞いています。費用は１０万円程度です。

>周辺機器ではパワーコンデンサーが１０〜１５年に一度交換と聞いています。
>費用は１０万円程度です
太陽光発電のスレで、このようなパワーコンディショナの交換費用を１０万円程度と言う人がいますが、この根拠はなんなのでしょうか？
交換するための工賃を考えたら、数万円のパワーコンディショナが販売されているという事でしょうか？
シャープの製品で見ると新品で３０万円前後します。
http://www.sharp.co.jp/sunvista/product/list_pcon.html

交換費用は工事費＋部品（パワーコンディショナ）ですから、40万でしょう。

結論。
ソーラーは15年でも元は取れない！

どうやらソーラーのメンテナンスコストが対して掛からないという情報源は
セキスイハイムのようですね。
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パワーコンディショナーのメンテナンス費用として10年ごとに補修または交換が必要。
補修費は　約\40,000／1回　目安
http://allabout.co.jp/house/kankyosumai/closeup/CU20031014b/index.htm
ーーーーーーーーーーーーーーーーー
ここで問題となるのが設計寿命10年のパワーコンディショナーが補修のみで
維持できるかどうかでしょう。通常電気製品は設計寿命を経過したら補修で
直しても別の部分がすぐ故障する可能性が高いのは常識なので、このハイム
の情報はメンテナンスコストを意図的に低く見せるためのごまかしでしょう。
補修でなくて交換となったら、たいていはユニットの定価の費用+工賃がかかる
ので設計寿命の10年以内に故障した場合は補修の4万円で大丈夫だと思いますが
設計寿命を越えて故障した場合は補修するより40万出して交換してしまった
ほうが賢明でしょう。
だいたい液晶自体は安定した半導体なので20年を越えても若干の効率低下で
住むと思いますが、パネルのフレームや回路、配線等は雨ざらしで20年は
ぎりぎり持つかどうかでしょう。(屋外設置の電気盤とかは雨避けが有っても
20年越えるとやられる場合が多い)

そもそも２０年経ったシステムが家庭用ではほとんどない現在、なぜ２０年がぎりぎりと言い切れるのか不思議ですねぇ。

パワーコンデンサーシステム全交換が必要になる事はまずないでしょうな。

開発元のシャープの技術者さえ2020年までの目標として
モジュール寿命３０年を上げているので現状では２０年がいいとこでしょう。
「太陽光発電技術の現状と今後の展開」
http://www.sharp.co.jp/corporate/rd/28/pdf/93_02.pdf

また住環境計画研究所では現実的な経済性評価をしていますので引用しますが
結論としては現状の最安値である４０万/ＫＷでも間接的経済収支を加味しても
収支があうのは２９年かかるようです。

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この結果，導入コスト80万円/kWp では，直接利
益・間接利益を考慮しても収入が支出を上回る事は
無いことが判明した。しかし今後は，量産効果によ
る大幅な価格低下が期待され，40万円/kWp（経済
産業省予測で2003 年）となれば，直接経済利益と
間接経済利益を考慮した経済収支が29 年となる。
更に価格が低下し20万円/kWp となれば，発電によ
る収入だけでも13 年で収入が支出を上回るように
なる。更に間接利益を考慮すると9 年で経済収支が
成り立つようになる

「住宅用太陽光発電システムの経済性評価」
http://www.jyuri.co.jp/main_Frame/05_Thesis/pdf/046.PDF

それだけ安くなったら戸建、会社など色々な建物でソーラー発電をするようになる（と思う）ので、電力会社の利益が下がり、売電価格の引き下げｏｒ夜間電力料金のアップになって結局元がいいとこでは？

ソーラーは4kWで材工一体価格が全体の半額の100万を切ることができたら
建てや酔狂で入れる道楽品から、本格的な実用品になると思いますが
多量に高価な半導体用シリコンを使う現在の多結晶タイプだとこの価格に
なるには後５〜１０年はかかると思います。本格普及したらこんどは逆に
売電価格が風力並の買電価格の1/2に引き下げられる可能性も大きそう
なので元が取れる日は永久に来ない可能性もありますが・・・・

住宅用の蓄電できるタイプのソーラー発電ってないでしょうか

>>176
蓄電？
蓄電媒体は何よ？

電気は基本的に溜め込むと確実に元が取れないｗ

残念ながら自然エネルギー割合をかなり早く普及させるのは国策として急務でしょう。現に0.5％→1％→1.5％と徐々にその割合を増やす施策が出てきています。
そして風力発電に適した欧州や北米などはよいのですが、日本は風力発電に適した立地が少ないという不利な条件があります。それでも風力シュミレーションなどで少しでも適当な土地を選定し僅かな隙間を見つけて建てていますけどね。
現実には日本は日照条件が優れていること、海洋条件が良いことを考えると太陽光と潮力を利用せざるえないと思いますが、潮力は耐久力の問題が大きく普及は困難でしょう。
今後１０年スパンで考えると買い取り価格は下がる事は考えにくいですね。

>>178
新エネ利用特別措置法ではたしかに2010年度に自然エネルギー割合を1.35%を
するように義務付けられていますが、その数値は大変低いもの（達成容易）な
ものでありドイツなどと異なり政府して積極的に推進する姿勢はありません。
（数値を達成した場合、買い取りを拒否されるということも風力では既に起こっている
ようです）
総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済が発表した「2006年版 ホームエネルギー
＆リビング機器の将来展望」でも売電価格の低下が懸念されていますのであなたの楽観的な
予測よりもこちらほうが確度は高いと思います。

---------------------以下引用-------------------------------
太陽光発電システムで発電した電力は設置した住宅で利用し、住宅内で利用しなかった電力は、
系統電力線（電力会社の電線）に戻して売電できる。太陽光発電が住宅用の電力供給用として
利用可能になったのは、発電効率が向上したこと、系統連系（電力会社の電力線に接続すること）
や売電が可能になったことが大きな要因となっている。さらに売電価格がかなり優遇された条件
であることも魅力のひとつとなっている。

太陽光発電システムの訴求ポイントは「エネルギーの自給」「ランニングコストがかからない」
「売電可能」の3点である。環境性と経済性のバランスが取れた商品として注目されている。
現在のイニシャルコストは65万〜70万円/kW程度であり、売電（電力会社の買い取り）価格は、
買電とほぼ同等（22〜25円 /kWｈ）の価格である。今後は太陽光発電の売電価格の変化が
太陽光発電システム拡大のポイントになるとみられる。現在は太陽光発電における売電価格と
買電価格は同レベルに設定されているが、ガスエンジンCGS（エコウィル）での売電価格は非常に
低く設定され、実際には売電されていない。今後、売電価格が低下する可能性は否定できない。

2005年度で新エネルギー財団の「住宅用太陽光発電導入促進事業」が終了し、補助金制度が
打ち切られた。これまで、徐々に補助金額が引き下げられてきたことから大きな混乱はないと
見られる。また、地方自治体独自の導入奨励金の整備や住宅メーカーが推奨品として注力して
いること、値引き販売など市場拡大の方向に変化は起きていない。2005年度の出荷実績は26万kW
であった。総合資源エネルギー調査会は2010年度に住宅用太陽光発電システムを100万軒（390万kW）
導入することを目標としている。現在の累計設置数は30万軒程度であり、今後4年間でも
30万軒程度の増加と見込まれ、100万軒達成は難しい状況である。

https://www.fuji-keizai.co.jp/market/06063.html

以下が資源エネルギー庁が出した現時点での「ＲＰＳ法の概要と施行状況について」
です。現時点では達成度は１００％を超えていて逆に貯金ができている状況です、
これから徐々に厳しくなりますが、太陽光発電は伸び率としてはいいですが全体の寄与量
としては風量、バイオマスのほうがはるかに量が大きく、価格も安い（太陽光の
半分以下）なので電力会社としては将来的に、太陽光の発電量が増えた場合は太陽光の
価格引き下げはかなり可能性あると思われます。

http://www.meti.go.jp/committee/materials/downloadfiles/g61108d06j.pdf

そうかなぁ。日経新聞を読む限り現在の電力会社に割り当てられた自然発電割当をクリアするのさえかなり大変で、さらに１％強の義務化はかなり難しいという記事をつい最近読んだぞよ。