都内の「地震災害」について真剣に考えるスレ

これも凄い

http://www.youtube.com/watch?v=_R8l8_9A_Tg&feature=related

そんな書き込みは要らんよ。

関東大震災の影響を受けて宅地分譲された
地域が都内で、都心からそれほど離れてなくて
比較的安全な街なのかなと改めて強く感じました、今回の地震で。

昔の人に学ぶべき事はたくさんありますね。

ただ、東北地方沿岸の方々にとっては予想以上・予想外
の被害だったと思います、お見舞い申し上げます。

現場で見てた人
不気味だったろうな

福島原発が心配です。

福島原発がいったら東京も住めないね。

6はあまり意味ないね
どこにどの程度大きな地震がくるかっていうのは、おおざっぱにいうと、東北と東京と、どちらが安全か、なんて話と同じ
ポイントは、同じ構造の建築物があった時に、その震度に耐えうる地盤かどうかってこと。

意味なんてどうでもいいのよ！
一瞬でも豊洲が美化できれば！

震度７でもとまらないエレベーターを検討できないか！

冷静なネガティブな意見は参考になるけど、
ただ不安を煽るだけのネガレスは、ほんと反社会的な人格ですね。
大規模の災害になれば、今回のように停電・断水・ガス停止・物流停止など一蓮托生の問題です。
避難することになれば、ネガポジとも一緒に過ごすことになります。

ちなみに掲示板にいない人は、家具の固定や飲料水や非常食の買い出し、ガソリンの補給や自転車購入などちゃくちゃくと進めています。
私も今更ですけど、防災非常セット購入しました。＜最後の１個でした。
内容量が多いので、会社に半分と自宅に半分配置します。
余震は１カ月先まで続くそうですし、大きな地震はまだこれからかもしれません。

株価操作でネガティブデマコメントが、あちこち発生中

埋立地は避けろってことだな。

２
ビルがあれだけ揺れている新宿で
地盤が良いだって
おまえ　ば　か　か
中だってメチャクチャ倒れてるじゃないか

16
そうだね。

新宿の高層ビルで古いのはかなりやばいよ。
大惨事があるとしたら新宿副都心の高層ビル街です。

長周期でくにゃくにゃ揺れた時にはたして耐えられるのか？

次は関東東海だ

新宿の話はタブーだよ。どうしようもないですから。不安を煽るのは不味い。

＜東日本大震災＞「輪番停電」１４日から実施…１回３時間
毎日新聞 3月13日(日)20時10分配信

　菅直人首相は１３日の記者会見で、東京電力が１４日から、地域ごとに順番に送電を止める「輪番停電」を実施すると発表した。発電所の停止が相次ぎ、企業活動の本格化する週明け以降、電力の供給不足が避けられないため。首都機能維持を理由に、東京２３区の一部は除外する。細野哲弘・資源エネルギー庁長官は「数週間かもう少し続く」との見通しを示した。

　海江田万里経済産業相は１３日、産業界に「ネオンの自粛など最大限の節電を」と要請するとともに、「不測の大規模停電を防ぐ必要がある」と停電の理解を求めた。

　輪番停電は家庭、工場、オフィスなどすべての契約者が対象。東電の場合、全契約者を五つの供給区域に分け、日中の３時間、順番に停電する。また、供給区域内の一部の契約者にだけ送電するのは「技術的に困難」（東電）なため、病院や病気療養者のいる世帯に電源車を優先配備するなどの対応もとる。

　東電によると、１４日は夜間電力でくみ上げた水で発電する「揚水式」発電所用の水がほぼ枯渇。電力供給は、１３日より５００万キロワット少ない３１００万キロワットにとどまる。これに対し平日の１４日の電力需要は、企業活動の本格化で、休日の１３日を４００万キロワット上回る最大４１００万キロワットとなる見通し。供給不足は１０００万キロワットに達する。

　発電所の被災など、電力供給が急減した場合、国内電力各社はお互いに余剰電力を提供し合っている。だが、電気の周波数が東日本（東京、東北、北海道）が５０ヘルツ、西日本（中部、関西、北陸など）が６０ヘルツと異なるので、送電を受けるには東西の境目にある変電所で周波数を変換する必要がある。３カ所ある変電所の変換能力は計１００万キロワット。中部電力からの融通を受けても、供給不足を捕うには足りず、戦後の混乱期以来の輪番停電による埋め合わせに追い込まれることになった。【宮崎泰宏】

　◇輪番停電◇

　電力需要に対して供給能力が下回る場合に、電力会社が一定区域への供給を順番に止める措置。計画停電とも呼ぶ。供給能力が不足したままでは周波数が不安定になり、全域が大規模停電に陥る恐れがあるため、事前に需要を減らして電力の安定供給を優先させる。先進国では珍しいが、米カリフォルニア州で０１年、電力会社の経営危機で供給不足に陥ったために実施した例がある。

＜東日本大震災＞３日以内にＭ７余震、確率７０％…気象庁
毎日新聞 3月13日(日)20時13分配信

　気象庁は１３日、岩手県、宮城県、福島県など北海道から九州の太平洋沿岸１５区域に出していた津波注意報をすべて解除した。東日本大震災の規模は、地震波のデータを詳しく解析し再計算した結果、マグニチュード（Ｍ）９．０になった。

　気象庁によると、海外約４０地点の地震観測データを詳しく解析した結果、東日本大震災は三つの大規模な地震が断続的に起こる形で発生していたことが分かった。１度目は、これまで分かっていた１１日午後２時４６分発生の三陸沖を震源とするＭ８．８の地震。この地震が発生してから約１５０秒後に最初の震源より南の福島県沖を震源とする地震があり、続けてさらに南の茨城県沖を震源とする地震があった。この間は約６分で、三つの地震の震源域は南北５００キロ、東西２００キロ程度に達すると考えられる。

　新たに判明した２回の地震の規模は合わせてＭ８．８で、３回の地震の合計はＭ９．０になるという。気象庁地震予知情報課は「断層の長さの割に、断層の破壊が続いた時間が長く、揺れの長さに影響した」と説明している。

　また、気象庁はＭ７以上の余震が発生する確率について、１３日午前１０時から３日以内が７０％、その後３日間以内は５０％と発表した。余震確率７０％は国内の地震で過去最高で、震度６強～４程度の揺れに襲われる可能性がある。横田崇・地震予知情報課長は「余震の数と規模は、過去の地震と比べけた違いに大きい。震度６弱～６強程度の余震が今後も２週間程度は続く恐れがある。Ｍ７を超える地震が発生すると、再び大津波警報を発表するようなケースがあるかもしれず注意が必要」と呼びかけた。【飯田和樹、福永方人】