日本沈没

ケント・ギルバート氏
「創作された『歴史』の修正を主張する時期に来た、反撃せよニッポン！」
ttp://blog.livedoor.jp/kiriritto/archives/1013880761.html

>>168
ケント・ギルバートさんは主張する！！

いわゆる「従軍慰安婦の強制連行」は、最初は小説内の創作だった。
それが反日的プロパガンダによって、いつの間にか”歴史的事実” として
世界中に認識された。歴史の創作（捏造）がまさに完成しつつあったのだ。
歴史の真実を伝える側が、逆に「歴史修正主義者」 として非難されてきた。

朝日新聞の意図的とも思える「誤報」と、その後の放置、誤報の拡散に加担
した日本人弁護士、「日本たたき」の結論ありきで、真実の 追究は二の次
だった国連人権委員会、加えて、日本的な「事なかれ主義」で、毅然たる
対応を取らなかった外務省や政府の責任は重い。

慰安婦問題に限らず、日本の近現代史では後から創作された話が、世界では
「正しい歴史」として認識されているケースが多々ある。
代表例は日本が東南アジア諸国や中国で【侵略戦争を行った】という話である。

ニッポンは沈没するだって(笑）、施設の住人が言いそうな妄想だね、おぶつくんの施設がたちいかなくなる方が重要じゃね？

>>168

ケント・ギルバート氏　（Ｋｅｎｔ　Ｇｉｌｂｅｒｔ）
http://www.watanabe-group.com/cc/members/ka_gyo/kent_gilbert.html

日本をよく知る親日家弁護士の言葉は重い。

>>169
●日本の【侵略戦争】について、

はっきり言うが、これは戦後占領政策の一部としてＧＨＱ（連合国軍総司令部）が
世界中に広めたプロパガンダである。
慰安婦問題と 同様、真実とは異なる嘘が、今や「歴史的事実」として認識されている。

ＧＨＱの最高責任者だったダグラス・マッカーサー元帥自身が後に、
『日本の戦争は、安全保障（自衛）が動機だった』と米上院の特別 委員会で証言
したのは、彼の懺悔とも受け取れる。

しきりに「侵略戦争」や「歴史認識」などの言葉を用いて日本を責めたてる国は、
”ＧＨＱのプロパガンダの恩恵を最大限に受けた国”である。

戦後、アジア諸国で唯一、驚異的なスピードで復興を果たして先進国となった
「優等生」は、近所の「不良」から見れば心底妬ましい存在 であり、ゆすり・
タカリの格好の対象だった。

ＧＨＱの思惑通り、罪悪感を刷り込まれた優等生は、不良にせがまれて金を払い
続けた。結果、不良は少し裕福になったが、妬ましい 優等生に対して感謝の気持ち
など持つはずがない。
現在は優等生が過去の真実を知り、「今までよくもやってくれたな！」と言い始める
ことを最も恐れている。

最初に嘘をついて、これを広めたのはＧＨＱだから、嘘が暴かれることを、わが祖国
・米国も喜びはしない。
しかし、来年は戦後７０年だ。 そろそろ、日本は近現代の間違った歴史認識の修正
を堂々と主張すべきである。今こそ反撃せよ、ニッポン！
　ケント・ギルバート、

群馬大学の医師「ブラックジャックと呼ばれるよう頑張ろう」
→１８人をメスで殺しスラッシュジャック化
　　　群馬大、開腹手術でも１０人死亡…腹腔鏡と同じ医師

群馬大学病院（前橋市）で腹腔鏡（ﾌｯｺｳｷｮｳ）使う高難度の肝臓手術を受けた
患者８人が死亡した問題で、腹腔鏡手術を手がけた第二外科（消化器外科）に
よる肝臓の開腹手術でも、過去５年間で、８４人中１０人が術後３か月以内に
死亡していたことが関係者への取材でわかった。

　開腹手術の死亡率は１１・９％に上り、全国的な肝臓の開腹手術の死亡率に
比べ３倍という高率だった。
　開腹手術は、腹部を大きく切り開く手術。
肝臓手術では、小さな傷口からカメラ（腹腔鏡）や操作器具を差し入れて行う
腹腔鏡手術に比べ、一般に幅広く行われている手術方法だ。

　同科が行った肝臓の開腹手術は、２００９年４月から、同科の肝臓手術が
すべて停止される今年夏頃までに、肝臓がんなどの患者８４人が受け、６０代
～８０代の男女１０人が敗血症や肝不全などで死亡していた。
http://www.yomiuri.co.jp/national/20141221-OYT1T50113.html

▼日本人の７３．７％（9442万人）が危険地帯に居住、

国土交通省は1月７日、日本の人口の７３・７％（９４４２万人）が洪水や
土砂災害、地震、液状化、津波のいずれかで大きな被害を受ける危険のあ
地域に住んでいるとの推計をまとめた。

危険地域は国土面積の３４・８％を占め、災害が起きやすい場所に人口が
集中する現状が浮き彫りとなった。
　
国交省は、この結果を新たな国土形成計画の策定に生かす。 推計は全国的な
傾向を大まかに把握するのが狙い。
　洪水は国や都道府県が想定する主な河川の浸水区域、土砂災害は土石流や
崖崩れなどの危険箇所、地震の揺れは３０年間で震度６弱以上になる確率が
２５％以上の地域。
津波は、過去のデータから予測した。
http://www.47news.jp/CN/201501/CN2015010701001217.html

仏新聞社襲撃12人死亡
一方、安倍首相は秘密法に基づき秘密のうちに朝日新聞社への襲撃を自衛隊に命令か？

安倍首相「自衛隊は朝日新聞を襲撃せよ。金品も強奪せよ。見なかったことにしてやる。」

▼海外マネー、不動産に１兆円　円安進み日本買い .
・・・・・日本を買いまくる、シナ人たち。

　海外からの不動産投資が急拡大している。2014年の海外企業による
日本の不動産取得額は１兆円近くと、前年の約３倍に増え過去最高となった。
円安などを背景に「日本買い」が進み、国内不動産取引の約２割を占めた。
東京都心での購入に加え地方にも波及している。海外マネーの流入は、
訪日外国人による消費だけでなく、不動産市場でも存在感を増している。
http://www.nikkei.com/article/DGXLASGD25H6C_R10C15A1MM8000/?dg=1

▼元教師の書家の書「東京大空襲」の衝撃、

ニューヨークタイムズは，日本の保守勢力に「歴史修正主義」　のレッテルを貼って
きたが、戦勝国の立場に胡坐をかき、歴史を修正してきたのは、どっちの国か？

昨年待つ、漫画『とめはねっ！』（河合克敏著）を読んでいて、思わず息を飲んだ。

作中、見開きで大きく紹介されていた昭和２０年３月１０日の東京大空襲を題材に
した元教師の書家、井上有一氏の書「噫　横川国民学校」（群馬県立近代美術館所蔵）
があまりにも衝撃的だったからだ。

「アメリカＢ２９夜間東京空襲　闇黒東都忽化火海　江東一帯焦熱地獄」
「親は愛児を庇い子は親に縋る」
「全員一千折り重なり　教室校庭に焼き殺さる」
「噫呼何の故あってか無辜を殺戮するのか」
「倉庫内にて聞き氏親子断末魔の声　終生忘るなし」

（産経、1月12日、視線：「米国の傲慢な歴史修正」より）

>>178
書幅いっぱいに埋め尽くすように書かれて文字は、積み重なり、苦しみな
がら焼き殺された人々に見える。　自身は一命を取り留めたものの、
教え子を失った井上氏が、血涙で書いたかのような印象を受けた。

約１０万人が死んだ東京大空襲は、非戦闘員の殺傷を目的としており、もと
より国際法違反である。
米田健三・元内閣府副大臣の調査によると、東京大空襲の「作戦任務」（昭和
２０年３月９日付）の目標は、軍事施設ではなく「東京市街地」と明記されて
いる。 最初から一般住民を標的にしていたことは明らかなのだ。

東京大空襲・戦災資料センターが東京都から寄贈された被害者の名簿３万人分
のうち、年齢が分る人について調べた結果がこの空襲の性質を表わしている。

それによると、被害者の年齢層で最も多いのは０歳～９歳の２０％で、次いで
１０歳～１９歳の１８％だった。実に４割近くが未成年だったのである。
これは通常の戦争遂行行為ではなく、米軍による子供の大量虐殺（ジェノサイド）
にほかならない。

通名おマルちゃん、日本沈没じゃと、バーカ !


日本の対外純資産が過去最大を更新、２３年連続で「世界一の債権国」

ＩＭＦの統計によると、対外純資産は

　　①　日本　　３２５兆　　７０億円
　　
　　②　中国　　２０７兆６１０１億円

　　③　ドイツ　１９２兆２１２１億円

　
世界一の債権国の日本、おカネの重みでズブズブと沈むかもね、

●２０１５年　世界の重要日程、

２月４日、　　　　　ヤルタ会談から７０年、
２月下旬～３月上旬、ウィリアム王子が日本、中国を訪問、
３月１７日、　　　　イスラエルで総選挙、
４月３０日、　　　　ベトナム、サイゴン陥落から４０年、
４月ごろ・・・・・・中国軍とロシア軍が地中海で合同軍事演習、
５月１日、　　　　　ミラノでＥＸＰＯ（国際博覧会）開幕、
５月　　・・・・・・英国で総選挙、

６月　・・・・・・・ドイツ南部のエルマウでサミット会議、
６月２２日、　　　　日韓基本条約調印から５０年、
７月９日、　　　　　ロシア中部ウファで上海協力機構首脳会議、
８月１５日、　　　　７０回目の「終戦の日」
９月２日、　　　　　米戦艦ミズーリで降伏文書調印、第二次世界大戦終結、
９月　　　・・・・・第７０回　国連総会開幕、
10月25日、　　　　　アルゼンチンで大統領選挙、
10月下旬～11月上旬、ミャンマーで総選挙、
11月　　・・・・・・フィリピンでＡＰＥＣ首脳会議、
11月30日、　　　　　パリで国連気候変動枠組み条約、第２１回締約国会議（ＣＯＰ２１）

●日本で、死刑制度容認派が８０％を超え、否定派を大きく
上回っている。　（１月２４日、内閣府の発表）

内閣府は「基本的法制度に関する世論調査」を実施して分った。
法務省では、過去の傾向と変わらない、と分析、日本人の死刑容認論の
根強さが浮き彫りになった。

▼「死刑もやむを得ない」・・・・・・８０．３％、
▼「死刑は廃止するべきである」・・・・９．７％

死刑容認の理由、
①被害者や家族の気持がおさまらない・・・・・５３．４％、

②凶悪犯罪は命をもって償うげきだ・・・・・・５２．９％、

③生かしておくと、また同じような犯罪を犯す危険がある・・・４７．４％、

▼白鵬の態度が・・・・・・・・・
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靖国神社の本殿
http://wave.ap.teacup.com/renaissancejapan/img/1344925901.jpg
▼靖国神社の由来：

靖国神社は、明治2年（1869）6月29日、明治天皇の思し召しによって建てられた
「東京招魂社」が始まりで、明治12年（1879）に「靖国神社」と改称されて
今日に至っています。

靖国神社は、明治7年（1874）1月27日、明治天皇が初めて招魂社に参拝された折に
お詠みになられた「我國の為をつくせる人々の名もむさし野にとむる玉かき」の
御製からも知ることができるように、国家のために尊い命を捧げられた人々の御霊を
慰め、その事績を永く後世に伝えることを目的に創建された神社です。

「靖国」という社号も明治天皇の命名によるもので、「祖国を平安にする」
「平和な国家を建設する」という願いが込められています。

イスラムと欧米諸国との戦闘を見ていると、彼らの歴史的因果を考えさせられる。
日本は国家としても　国民の考え方としても、キリスト教とイスラム教との争いに
巻き込まれることは避けたほうがよい。
ユダヤ教も含めて、一神教を信ずる民族は異質だ。

今回、安倍晋三首相は、外務省の過った示唆によるのか、自身の判断かは分らない
が、中東の争いに日本も欧米諸国を支持すると表明した。
これは間違っている。　今回、テロの脅威にさらされたが、明確な支援の表明を
しなければ、恐らく日本人はとらわれても殺害されることはなかっただろう。
　今後の日本人の安全のこともある。
はっきり日本国家は中東と欧米の争いから遠くに居るべきだ。

安倍自民党の戦争法案


「違憲じゃないという憲法学者はたくさんいます。」と言っていた菅官房長官。


しかし民主党の辻元清美議員に「それならたくさん挙げてください。」と言われ、


菅官房長官が出したのはたった３名だった。

しかも「数の問題じゃない。」 と言い出す始末。


これが安倍政権のレベル。

宇宙情報によれば、米国で近くIdaho,Wyoming,Montanaの３州規模のYellowstone Super Volcano：超大火山が大噴火し、直後に西部ワシントン州のMt.Rainier4392mも大噴火する。これで、世界最大の侵略的テロリスト国家・米帝国は壊滅する。米人民の生存の脅威が飛躍的に高まって、The New American People' Revolution：アメリカ新人民革命が起きて勝利する。
その過程で、日本の東北地方が海中へ沈没し、次に九州が口永良部島、屋久島、種子島のあと海中へ沈没する。その結果、東京５輪は中止になる。
http://ameblo.jp/tatsmaki
　

日本沈没へ